老後を快適に過ごす「介護リフォーム」をしよう！リフォーム例・助成金を紹介

「昔から住んでいる家で老後をゆったりと過ごしたい」
「将来の介護に備えて住まいを見直したい」

と考える方に注目されているのが介護リフォームです。

シニア世代が快適に暮らせるよう、今の住宅にちょっとしたリフォームを加えることで、将来的なケガや移動の不安などの解消につながります。この記事では老後のために考えたい、介護リフォームとは何か、リフォーム例や活用できる助成金についてご紹介します。

終活として介護・バリアフリーリフォームを進めよう

シニア世代は体力が衰え、転倒によるケガ、病気療養による移動の不便など、これまで住んでいた家では過ごしづらさを感じる可能性があります。

そんな中で快適なセカンドライフを送るため、シニア向けのリフォームを施す方法があります。リフォームによって家の中の不便を減らすことが、次のようにさまざまなメリットにつながっていきます。

転倒・ケガの予防につながる

家の中で多いケガのトラブルが、段差や浴室ですべってしまうことによる転倒です。段差があることでつまづいてしまったり、車いすを使う際にも移動の手間がかかります。

現在は車いすの必要がなくとも、将来体力が衰えた際に車いすが必要になる可能性は十分にあります。将来の負担を見据えて自宅内の事故を防ぐため、段差をなくすリフォームを取り入れてみてはいかがでしょうか。

家族のゆとりが生まれる

リフォームによって段差をなくしたり、手すりを設置したりと、過ごしやすい家にすることが家族の介護の負担やケガの心配の軽減につながっていきます。段差や開閉しづらい扉があることで、その分移動のたびに家族が介護をする必要性が出てきます。

しかし、段差のリフォームなどを進めると、もし足腰が衰えた状況でも一人で移動しやすく、車いすによる室内の移動も楽になるのです。

要介護でも一人でできることを増やせる

将来的に要介護になったとしても、リフォームによって手すりの設置や扉を広げるといった工夫を施すことで、一人でできることを増やせます。

介護をする方も、介護を受ける方も、体力的、心理的な負担がかかります。要介護者が一人でも動けるよう家の中を整えることが、介護をする方の負担軽減につながるのです。

介護リフォームの具体例

介護に備えたリフォームとは、具体的にどのようなものがあるのか例をご紹介します。今暮らしている愛着のある家に、リフォームを加えることで、シニアになってからでも快適で住みやすい空間づくりにつながっていきます。

家の段差をフラットにする

特に介護リフォームで取り入れられていることが段差をフラットにすること。イメージとしては、廊下と部屋の間にある敷居の段差をなくして、足腰が弱くなった際もスムーズに出入りできるリフォームです。

段差は数センチであっても、シニアにとって転倒のリスクや、車いすの出入りに影響が出てしまう可能性があります。そこで段差をなくすための工事や、あとから増設した部屋同士の段差の違いや、数段の階段などをできるだけ減らすリフォームを行います。

家の中の階段をスロープなどに変えることで、車いすでも移動しやすくなるのです。

手すりの設置

廊下やトイレ、お風呂場といった各部屋に手すりを設置するだけでも、移動が楽になります。特にトイレやお風呂場は座ったり立ったりの動作が多く、転倒リスクが気になる場所です。今ある廊下や部屋の壁に手すりを加えて、安心して移動できる家を目指しましょう。

車いすで出入りできる扉にする

車いすで出入りできるように、現在の扉の幅を見直すことも重要です。いざ車いすを家に導入しても、扉がせまく通り抜けできなかったというリスクがあります。そこで、車いすがスムーズに通れるように、壁を撤去したり、扉を広く開閉する引き戸にするなどリフォームしましょう。

扉にあわせて通路も広くリフォームして、1つの通路に浴室やトイレ、寝室といったいつも使用する部屋にすぐたどり着けるような間取りが理想的です。万が一介護が必要になった際も、トイレや浴室まで距離が近いと、移動の負担の軽減につながります。

すべりにくい床にする

お風呂場のリフォームで取り入れたいのは、すべりにくい床にすること。特に古い住居の床はセメントやタイルなど、すべりやすい素材のままになっている可能性があります。

特に入浴時は転倒リスクが高く、大ケガにつながってしまいます。水はけがよく、すべりにくい素材の床に変更することをおすすめします。

介護リフォームの助成金について

介護リフォームに関して、助成金を活用するとお得に工事を申し込めます。

リフォームに興味があるけれど費用が心配だとお悩みの方も、助成金や自治体ごとに実施している支援サービスが利用できる可能性があります。予算の範囲内で十分な介護リフォームができることもあります。主に2つの助成金について見ていきましょう。

介護保険

介護保険による、介護予防住宅改修という制度を利用すると、20万円まで1～3割負担で工事が可能です。条件は要介護者認定1以上であると認められた方が対象で、いったん施工業者に全額支払ったあとに、申請によって返還されます。

また、対象となる介護リフォームの種類も定まっており、段差の解消や手すりの設置、扉、便器、床や通路の交換など、今ある家の中にある一部をシニア向けに過ごしやすくリフォームする形です。

あくまでも在宅介護を続けやすく、要介護者の自立を目指すための住宅改修のため、老朽化による床材や扉の変更はできません。

自治体の補助金制度

自治体によっては要介護者向けのリフォームの補助金制度を用意しています。自治体ごとに補助金の条件、上限金額は異なります。

ほかにも地域によっては、固定資産税の減額など介護リフォームを進めやすい補助制度を用意しているところもあります。

まとめ

シニアになって足腰が弱くなってくると、以前はスムーズに移動できた家のちょっとした段差や階段、扉の開閉が負担になることもあります。

将来的に介護が必要になった際も、介護リフォームを進めておけば安全に移動しやすく、車いすも利用しやすい家を目指せます。補助金や介護保険による住宅改修制度を使えば、リフォームを低価格で実施できるため、まずはケアマネージャーに相談してみてはいかがでしょうか。

投稿者プロフィール

大和泰子: 一般社団法人　包括あんしん協会代表理事
株式会社　WishLane　代表取締役

【資格】
終活アドバイザー
CFP®（ファイナンシャルプランナー）
デジタル遺品アドバイザー®
高齢者住まいアドバイザー

家族に恵まれなかった幼少時代の不安と孤独を突破し、今は3世代同居でにぎやかに生活中。
一生涯のライフプランをサポートする中、独りで誰にも看取られず亡くなる顧客を何人か見送った時、幼少の頃の孤独と重なり「孤独で苦しむ人を減らしたい」と思ったのがきっかけで、おひとり様サポートを行う「一般社団法人包括あんしん協会」を設立。
5000人の保険コンサルティングの実務経験から、保険の「資金準備」だけでは足りないと実感。「お金」「心・身体」「人」のトータルサポートを目指している。実際におひとり様が病気や介護になった時、また死亡時のサポート業務を行なっている。おひとり様の終活準備の必要性を啓もうする為セミナー講師としても活躍中。